広島の兄貴からミカンが届きました。
広島では冬と言えば「ミカン」
家のそばもミカンの木が・・・
ミカンは私の人生そのもの??
手が黄色くなるほど食べてました。
ミカンが青春のシンボルです。
そん短い秋が終わりいよいよ明日から「師走」
今年も終わりですね。
体調管理で頑張ろう!!
2005年10月からこのブログは始まりました。 今年で18年目を迎えます。 広告業界40年以上を過ごしました。現在はその経験を後世に受け継ぎつつ 新しい時代に新しい発想で生かせるか?チャレンジの日々です。 とにかく明るく楽しく元気よく!
エドウインは、国内ジーンズメーカー最大手、エドウィングループの中核企業。昭和22年、繊維製品を販売する「常見米八商店」として創業し、44年9月にエドウインが設立された。いわゆる「アメカジブーム」を追い風としてジーンズメーカーとして業容を拡大し、63年5月には製造部門を(株)エドウィン商事(TSR企業コード:295130784、同所)として分離。国内グループ企業28社を擁し、生産拠点は東北を中心に12カ所にのぼっている。
グループで「EDWIN」ブランドを中心とするジーンズを製造、販売し、取り扱いブランドは「EDWIN」のほか「SOMETHING」、「C-SEVENTEEN」、「Gold Rush」など。「EDWIN」の「503」拡販に際してはハリウッドの人気俳優のブラッド・ピットを起用したことで話題を呼んだ。また、オリジナルブランドに加え、米国3大ジーンズブランドの一角を占める「LEE」、「Wrangler」の日本における商権を獲得し、売上高は卸売部門のエドウインが平成25年5月期で約261億円、企画・製造部門のエドウィン商事が24年1月期で約300億円をあげていた。しかし、ファストファッションの台頭に加え、東日本大震災の影響などから近年の業績は伸び悩んでいた。また、デリバティブ損失の発生なども噂されていた。
こうしたなか24年8月、グループの経理責任者が急死し、その原因が証券投資の失敗などによる200億円の損失隠しにあることが報じられた。その損失発生に関連して、不適切な会計処理が行われていた可能性があるとして第三者委員会が設置され、これに伴い、グループ全体の動向が注目されていた。その後、取引銀行による10数回にわたるバンクミーティングを開き経営再建策を模索していたが、取引銀行の間でも意向の足並みがそろわず、再建計画の策定がなかなか進んでいなかった。
一方、今年10月21日には都内で取引先約130社を集め説明会を開催。席上では、エドウインのフィナンシャルアドバイザーである野村総研から、業績や資金繰りに問題がないことが伝えられたが、具体的な再建策などについて詳しい説明がなく、関係先の間では困惑の声もあがっていた。
すでに返済の一時停止は行われているが、今回の事業再生ADR申請は第三者的な検証を目的としたもの。再建計画についても同様に検証されていく予定。今後、継続しているスポンサー選定とともにエドウィングループの再建に向けての動向が注目される。
株式会社アサツー ディ・ケイは、平成26年1月1日付をもって、下記の通り、執行役員人事、人事異動および機構改革を行と発表した。
【1】執行役員の名称の変更について
上席執行役員・執行役員の名称を執行役員に統一する。
【2】執行役員の異動
<新任>
執行役員アカウント・マネジメントセンター担当役員 橘 英邦
(現:営業総括役員補佐)
執行役員アカウント・マネジメントセンター担当役員 加藤 隆夫
(現:営業総括第2営業本部長)
執行役員海外事業統括センター担当役員兼アジア統括本部長 池田 佳弘
(現:営業総括アジア統括本部副本部長)
執行役員デジタル&データインサイトセンター統括 亀井 典明
(現:メディア・コンテンツセンターコミュニケーションチャネルプランニング本部長)
執行役員 山田 淳史
(現:統合ソリューションセンター役員補佐)
<その他の異動>
取締役・専務執行役員 成松 和彦
(現:取締役・専務執行役員営業総括総括)
取締役・執行役員国内グループ会社統括本部担当役員 加藤 武
(現:取締役・執行役員コーポレートセンター担当役員)
執行役員アカウント・マネジメントセンター統括 久松 茂治
(現:執行役員営業総括担当役員)
執行役員海外事業統括センター統括 大森 健一郎
(現:執行役員営業総括担当役員)
執行役員メディア・コンテンツセンター統括 大芝 賢二
(現:執行役員メディア・コンテンツセンター担当役員兼営業総括役員補佐)
執行役員統合ソリューションセンター統括 中里 宏
(現:上席執行役員統合ソリューションセンター担当役員兼営業総括役員補佐)
執行役員コーポレートセンター統括兼人材開発本部長 春日 均
(現:執行役員総合企画本部担当役員兼総合企画本部長兼ファイナンスセンターCFO補佐)
執行役員アカウント・マネジメントセンター担当役員 一村 一彦
(現:執行役員営業総括役員補佐)
執行役員アカウント・マネジメントセンター担当役員兼プロセスマネジメント本部担当役員 植村 好貴
(現:上席執行役員営業総括担当役員兼東日本ネットワーク本部長兼購買マネジメント本部担当役員)
執行役員海外事業統括センター担当役員 加藤 高標蕗
(現:執行役員営業総括中国統括本部長)
執行役員海外事業統括センター 深澤 律雄
(現:執行役員営業総括アジア統括本部長)
執行役員メディア・コンテンツセンター 野見山 宏
(現:上席執行役員営業総括担当役員)
執行役員メディア・コンテンツセンター 小野原 裕昭
(現:上席執行役員メディア・コンテンツセンター総括)
執行役員経営企画本部担当役員兼経営企画本部長 中井 規之
(現:執行役員統合ソリューションセンター総括)
執行役員ファイナンスセンター担当役員 石島 徹
(現:執行役員ファイナンスセンターCFO補佐)
【3】人事異動(本部長)について
アカウント・マネジメントセンター第2営業本部長 大塚 伸広
(現:営業総括第2営業本部副本部長)
アカウント・マネジメントセンター第5営業本部長 横尾 昭建
(現:営業総括ダイレクトビジネス本部長)
アカウント・マネジメントセンター第8営業本部長 山口 佳子
(現:営業総括第6営業本部副本部長)
アカウント・マネジメントセンターダイレクトビジネス本部長 三田 守
(現:営業総括ダイレクトビジネス本部副本部長)
アカウント・マネジメントセンター東日本ネットワーク本部長 菅井 浩一
(現:営業総括東日本ネットワーク本部東北支社長)
海外事業統括センター中国統括本部長 稲垣 正実
(現:営業総括中国統括本部副本部長)
海外事業統括センターグローバルネットワーク本部長 橋本 隆一
(現:営業総括グローバルビジネス本部副本部長)
メディア・コンテンツセンター雑誌本部長 大井 淳司
(現:メディア・コンテンツセンター雑誌本部雑誌局長)
メディア・コンテンツセンターテレビラジオ本部長 阿部 正敏
(現:メディア・コンテンツセンターテレビラジオ本部)
メディア・コンテンツセンター統合メディア営業推進本部長 望月 謙司
(現:メディア・コンテンツセンター統合メディアイノベーション局長)
メディア・コンテンツセンターエンタテインメント事業本部長 宮本 憲太郎
(現:統合ソリューションセンタープロモーション本部長)
デジタル&データインサイトセンターマーケティングサイエンス本部長 甲斐 雄一郎
(現:メディア・コンテンツセンターコミュニケーションチャネルプランニング本部)
デジタル&データインサイトセンターデジタルビジネス本部長 安藤 克彦
(現:統合ソリューションセンター)
統合ソリューションセンタークリエイティブ本部長 清水 健
(現:統合ソリューションセンター役員補佐兼営業総括中部支社コミュニケーションデザイン局長
統合ソリューションセンターアクティベーション・マネジメント本部長 佐藤 尚樹
(現:統合ソリューションセンターコミュニケーション・プランニング本部長)
プロセスマネジメント本部長 鈴木 一彦
(現:購買マネジメント本部長兼統合ソリューションセンター役員補佐)
国内グループ会社統括本部長 佐藤 渡
(現:コーポレートセンター役員補佐兼人材開発本部長兼社長室長)
【4】機構改革について
(1) 営業総括を、アカウント・マネジメントセンターに改称する。
(2) 海外事業統括センターを新設し、同センターにグローバルネットワーク本部を新設するとともに、中国統括本部とアジア統括本部を営業総括から移管する。
(3) アカウント・マネジメントセンターに第8営業本部を新設するとともに、中部支社を中部ネットワーク本部・中部支社に改称する。
※アカウント・マネジメントセンターは第1~8営業本部、プロジェクト開発本部、グローバルビジネス本部、ダイレクトビジネス本部、東日本ネットワーク本部、中部ネットワーク本部、関西ネットワーク本部および西日本ネットワーク本部で構成される。
(4) メディア・コンテンツセンターに統合メディア営業推進本部を新設する。
※メディア・コンテンツセンターは新聞本部、雑誌本部、テレビラジオ本部、統合メディア営業推進本部、コンンテンツ本部およびエンタテインメント事業本部で構成される。
(5) コミュニケーションチャネルプランニング本部(現:メディア・コンテンツセンター)を廃止する。
(6) デジタル&データインサイトセンターを新設し、同センターにマーケティングサイエンス本部を新設するとともに、デジタルビジネス本部を統合ソリューションセンターから移管する。
※デジタル&データインサイトセンターはマーケティングサイエンス本部およびデジタルビジネス本部で構成される。
(7) 統合ソリューションセンターコミュニケーション・プランニング本部、プロモーション本部を廃止し、アクティベーション・マネジメント本部を新設する。
※統合ソリューションセンターはクリエイティブ本部、コミュニケーション・アーキテクト本部、ストラテジック・プランニング本部およびアクティベーション・マネジメント本部で構成される。
(8) 購買マネジメント本部をプロセスマネジメント本部に改称する。
(9) 総合企画本部(社長直轄)を廃止する。
(10)経営企画本部(社長直轄)を新設する。
(11)国内グループ会社統括本部(社長直轄)を新設する。
OBとしては何とも複雑ですが・・・
私も残っていたらこの制度で退職だったでしょう。
もっと早く辞めていたかもね。(汗)
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アサツー・ディ・ケイは11日、8月12日に公表した
特別転進支援措置の実施結果について、発表した。応募者113名が本措置により退職となる。
今回の特別転進支援措置に伴い、平成 25年12月期において特別損失が
23億7000万円程度発生する見込みで、これにより、
平成 25年12月期の人件費は1億3400万円程度、
平成26 年12月期の人件費は 10億200万円程度の減少を見込む。
※8月12日に公表した特別転進支援措置の概要
対象者 :勤続5年以上かつ満 40 歳以上 59 歳以下
募集人員:130 名 (平成 25 年6月 30 日現在の従業員数 1,961 名)
募集期間:平成25年 9月24日(火)~ 10月 4日(金)
退職日 :平成 25 年 11 月 30 日(土)
優遇措置:応募者には特別加算金を支給。
また、希望者に対しては再就職支援を実施する。
ロイヤルホールディングスは1日、
「ロイヤルホスト」の全228店舗を同日から全席禁煙にしたと発表した。
大手ファミリーレストランチェーンでは初めての措置で、
「より快適にお食事を楽しんでいただくため」(広報)としている。
一方で「喫煙客離れ」を防ぐため、198店舗には客席と独立した喫煙室を設け、
完全分煙を実施。
ほかの3店舗でも準備を進めている。
喫煙室は平成21年から順次設置を進めていた。
外食産業では、カフェ最大手のスターバックスコーヒージャパンも
全店舗で全席禁煙としている。
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タバコはもう世の中から排除です。
11月1日(金)11時57分配信
米連邦航空局(FAA)は31日、飛行中のタブレット端末や電子ブックなどの小型電子機器の使用制限を解除し、年内に全ての飛行段階で使うことができるようにするとの方針を発表した。
このFAAの決定は、使用制限問題について諮問していた専門家グループの勧告を受け入れたもので、使用制限の是非に関する長年の議論に終止符を打つ形となる。FAAはこの新方針を実行するためのガイドラインを間もなく各航空会社に提供する。
現行の飛行規則は、高度1万フィート(3048メートル)未満での全ての電子機器の使用を禁じている。しかし新規則の下では、乗客は飛行機の搭乗から降機までの全段階でタブレットや電子ブックなどの携帯電子端末が使用可能となる。ただノートパソコンなどの大型機器は離着陸の際に座席の下などにしまう義務がある。
新規則では、乗客は1万フィート未満でスマートフォン(スマホ)での映画や音楽の視聴、また飛行機が高速無線LAN(構内通信網)の「Wi-Fi(ワイファイ)」を提供している場合はそれへの接続が可能となる。ただ、携帯電話については電源を切らなければならない。
フォックス運輸長官は新規則について「この決定はわれわれの安全性確保への強固な意志と、全飛行段階での電子機器使用に対して高まっている乗客の要望を同時に満たすものだ」と述べた。
各航空会社については、この1万フィート未満の解禁を実施する前に、乗客の使用機器から発生するいかなる電波にも飛行機が影響されないようにするための5段階の措置を取ることが義務付けられる。FAAは、これらの措置の具体的な実行計画は各航空会社によって異なるものの、多くの社が年内に全飛行段階での機器使用をできるようにするとみている。フエルタFAA長官は「乗客が(どの会社の飛行機でも)同じようにできるよう(各社に)促す」とし、「この措置が極めて短時間で実行される」はずだと述べた。
航空各社は、この解禁措置利用の1番手となってマーケット戦略上優位に立つことを目指して既に動いている。
例えば、デルタ航空は既に航空機の電波耐性テストを完了しているとし、FAAの認可さえ下りれば「11月1日にも1万フィート未満での携帯用端末の使用を乗客に認める準備ができている」という。
一方、格安航空会社のジェットブルーは、解禁準備の5段階の第1段階を終えて第2段階を実行中とした。同社のロビン・ヘイズ最高商務責任者(CCO)は「わが社は電子機器が全飛行段階で使える米国で最初の航空会社となることを目指している。それに向けて既に今日からFAAの認可取得手続きに入った」と語った。
ただ、各航空会社とも全段階での電子機器利用をいずれは可能にすることが予想されるものの、現時点では全段階でWi-Fi機能を提供できる能力には各社によって大きな差がある。
ジェットブルー、格安航空大手サウスウエスト航空、ユナイテッド・コンチネンタル・ホールディングスはこのWi-Fi競争では勝つ可能性が高い。この3社が装備しているWi-Fi機能は、どの飛行高度でも作動するためだ。
しかし、Wi-Fi接続可能な全米約2100の商用機の約4分の3にWi-Fi機能を提供しているゴゴ・インク社によると、同社のWi-Fiは1万フィート未満で機能するようには設計されていない。同社のWi-Fiは競合他社のように衛星を使うのではなく地上のタワーを使って接続を提供しているからだ。このため同社Wi-Fiを使うデルタ航空、AMR傘下のアメリカン航空、USエアウェイズ・グループ、アラスカ・エア・グループは離陸から着陸までの間は乗客にインターネットサービスが提供できないことになる。
また、予想された通り今回の新規則では乗客が携帯電話で通話することを禁じる条項が残った。連邦通信委員会(FCC)が飛行中の携帯信号を発することを禁じているためだ。
FAA担当者は、この新規則の施行後は1万フィート未満で電子機器の電源を切ることを要求されるのは、視界が悪化し着陸機器システムの作動の障害となる恐れのあるケースで、それは全飛行数の1%程度と推定されるとした。
川口春奈(18)主演のTBS系連続ドラマ「夫のカノジョ」(木曜後9・00)の第3話が7日に放送され、平均視聴率が3・7%(ビデオリサーチ調べ、関東地区)だったことが8日、分かった。初回4・7%、第2話4・8%と推移しており、第3話で初めて4%を割り込んだ。3話までの平均は4・4%。
放送枠の“木曜ドラマ9(ナイン)”は2011年10月クールから国民的ドラマシリーズ「渡る世間は鬼ばかり」の後番組として新設されたドラマ枠。主に若者向けの作品を放送している。同枠で放送された作品の中で、これまでの最低視聴率は12年10月クールの仲里依紗(24)主演の「レジデント」の第6話(11月22日放送)で記録した4・4%。「夫のカノジョ」はこれを下回り、同枠で最低を記録した。
20歳の派遣社員・星見(川口)が上司の麦太郎(田辺誠一・44)の妻・菱子(鈴木砂羽・41)に夫の浮気相手と誤解され、もみ合っているうちに、体が入れ替わってしまう痛快コメディー。原作は垣谷美雨氏の人気小説「夫の彼女」。川口は11年に同局深夜枠「桜蘭高校ホスト部」でドラマに初主演し、今回がゴールデン帯の連ドラ初主演となる。麦太郎と菱子の間の息子には、人気子役の鈴木福(9)。
その他の共演は片平なぎさ(54)、柳沢慎吾(51)、山村紅葉(53)ら。
第3話は、星見の姿をした菱子が帰宅すると、高級車から史子(片平)が現れ、声を掛けられる。史子は星見の疎遠になっていた母だが、菱子には初対面。「どちら様?」と声を掛けられ、久しぶりの対面を拒絶されたと感じた史子は何も言わず、その場を立ち去る。一方、菱子の姿をした星見は千代乃(山村)らから学校行事の親子ハイキングの幹事を押し付けられてしまう。真人(鈴木)のため、星見は必死で持ち物リストと対応マニュアルを作成。星見がハイキングを成功させようと奮闘する中、子どもが川に落ちてしまうアクシデントが発生し、星見は迷わず、川に飛び込む。その頃、菱子は麦太郎(田辺)らと会社のイベントに参加していた。慣れない経験に失敗を繰り返す菱子を麦太郎は必死に励ます。だが、星見と浮気しているとカン違いしている菱子はその麦太郎の態度が悔しくて…という展開だった。
てっちゃん2号